外科医に転職した先生の事例と注意すべきポイントとは

厚生労働省によれば、2015年の日本の診療科目数は55に上ります。

その理由の多くは「医学」が「電子医療機器」の助けを借り、より多くの症例を見つけ、製薬業界を活気付けていることがあります。

臨床医の多くは「投薬療法」を得意とします。

内科、小児科、耳鼻咽喉科、眼科、皮膚科といった臨床医は、症例を数多く診て、処方する薬剤を探し出して治療を行うのが一般的です。

これに対して、外科医は基本的に「臓器への侵襲」を行います。

もちろん、皮膚の切開も執刀の一部ですが、内科領域であっても、循環器内科では心臓カテーテルによって血管閉塞を解消しますので、外科的処置をする内科医も存在する時代です。

さて、一般内科医から外科医へと転科する医師はいるのでしょうか？

年齢的なものを考えれば、9年で専門医資格を得られるわけで、内科の専門医となってから外科医へと転科するのは問題ないでしょう。

ただ、内科医の専門医となり、外科領域へ転科する場合、執刀で少なくとも10年の経験値を必要とするのが通常です。

つまり、医師国家資格を経て20年経たないと、内科と外科領域両方を兼ね備える医師にはなり得ないのが、現在の医療の姿です。

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内科医から外科医へ。実はこういう転科のケースがある

では、内科医から外科医へと転科することは、絶対に不可能なのでしょうか？実はそうとも言い切れません。

例えば、整形外科。どんな小さな町でも「足が痛い」「腰が痛い」「交通事故で首が痛い」といった患者は一向に減りません。

日本には30万人の医師がいますが、整形外科医は1.8万人ほど。そして、本当に手術をする執刀医は実際にはごくわずかです。

外来患者のわずか１%しか手術室に入らないため、整形外科のレントゲン室は混んでいても、手術は専門病院でしか行わないこともあるほどです。

実際に内科医から整形外科医に転身した医師はいますが、あえて執刀をしていない医師が多いのも実情です。

これに対し、形成外科への転身を果たす眼科医や皮膚科医は少なくありません。

形成外科は、やけどでの炎症の修復、あるいは美容形成などが多く、その一義は「命を救う」外科ではない、という症例だ、ということです。

形成外科では執刀とはいっても、ほとんどがレーザー光線によるメスや電子機器による処置です。

収入面でみれば「保険医療内」か「自由診療内」か、という点で大きな開きが出てきます。

腕が良ければ患者が集まるだけでなく、常に最新の医療機器を導入しなければならないコストもあり、すべての形成外科医が潤う方式にはなっていません。

実際に内科医が外科医として活躍するには、経験のない体力も必要となります。

より細分化されてきている外科領域に、内科医が転科するならば、整形外科や形成外科がもっとも有利に働くでしょう。